iPhone iPad Mac Appleの保証開始はいつから

Apple製品のハードウェアには「90日間の無償電話サポート」と「1年間の限定保証」が付いています。限定保証は呼び方が少し独特ですが自然故障を無償修理する一般的なメーカー保証と内容は同じです。

Apple製品の保証状況はユーザー自らがサポートページでシリアルナンバーを入力して確認することができます。

Apple 保証状況の確認ページ

また最新のiOS( iOS 12.2 以降)デバイスであれば、本体の設定アプリから「一般」「情報」の画面で保証状況を確認することができます。

上の画像はiPad Pro(第3世代)の設定画面ですが、保証の種類(AppleCare+か限定保証)と保証の有効期限が表示されています。
保証が終了しているデバイスには何も表示されません。

Appleの保証状況を確認したことのある人なら、購入した日と微妙にズレていることに気づいた人は多いのではないでしょうか。

Apple Storeや携帯のお店で購入したら記録が残っていそうなものですが、量販店で購入した場合、どうやってAppleは保証を開始させているのでしょう。購入日を量販店がAppleに連絡しているのでしょうか。いろいろと疑問が沸いてきます。

Appleの保証開始のタイミングについて解説します。

iPhone iPad Mac 保証開始のタイミング

Apple製品の保証はいつから始まるのか、それはアクティベーション(最初に起動)したときに始まります。購入日ではありません。

ここからはiPhone XRを例に説明します。

アクティベート前の保証状況

アクティベート前のiPhone XRの保証状況確認ページは上の画像のようにデバイスが未登録の状態です。
iPhone XRがアクティベートされると、その情報がAppleのサーバに送信される仕組みで、その記録を元に保証がスタートします。

iPhoneやiPadのアクティベートはオンラインにすることが必須ですが、Macのようにオフラインで初回起動できる製品があります。Macをオフラインのまま使い続けたとしても、オンラインになれば、アクティベート情報がAppleに送信されます。保証を受けるにはオンラインにする必要があります。未登録のまま保証を受けることはできません。

アクティベート後の保証状況

アクティベートが完了すると、保証状況は上の画像のように購入日が確認済みとなり、保証が開始されたことを確認できます。

Apple 製品保証の注意点

Apple製品のハードウェア保証の開始タイミングがおわかりいただけたと思います。
注文日でもなく、製品が到着した日でもなく、実際に使い始めた日から保証が開始されるのはユーザーにとってありがたい条件です。

しかし、理解しておかなければいけない重要な事実があります。
これまでの説明は実際の運用方法であって、Appleの保証規約では保証の開始はアクティベートした日からではなく、購入した日と明記されています。

エンドユーザである購入者が、最初に販売店で購入した日から 1 年間

https://www.apple.com/legal/warranty/products/ios-warranty-japanese.html

つまり本来は購入日から保証が開始されるところをアクティベートした時からというユーザーにとって良い条件で運用しているに過ぎないのです。
他のメーカーでは富士通のパソコンも初回起動した時から保証が開始されますが、こちらは正式に明記された条件です。

以前、Apple StoreでiPadを購入し、半年近く経ってから使用を開始したことがあります。
保証状況を確認すると前述の説明の通り、アクティベートした日から保証は開始されていました。
後日、iPadに不具合が起こり、サポートを利用したところ、購入日について確認されました。購入日から起算してもまだ1年経っていなかったので、保証期間内ではあったのですが、これまで購入日を聞かれたことはありません。
Apple Storeで購入すると購入日をApple側が把握していて、アクティベートまで期間が空くとそういった対応になるのかもしれません。
そのケースでは、購入について確認はされたものの、保証の開始日はそのままアクティベートした日のままで変更にはなりませんでしたが、規約通り注文日に訂正されても文句は言えないのです。購入から10年経ってアクティベートした製品の保証は、おそらくしてくれないでしょう。

もうひとつ、Appleで流通経路が不明な製品である場合、保証状況確認ページで「保証状況を提供することはできません」と表示されることがあるようです。
Appleが出荷した記録のない製品であったり、盗難の疑いのある製品かもしれません。
可能性としては低いものの、ヤフオクやフリマなど中古で購入した製品で出元がわからないような場合、該当してしまう可能性があるので注意が必要です。

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